日本の国歌「君が代」の歌詞は、古今和歌集の詠み人知らずの和歌であり、古来めでたい席で歌われる歌として庶民にまで親しまれていた。明治二（一八六九）年、イギリスからエディンバラ公アルフレッド王子が訪日する際に、国歌が必要とのイギリス人軍楽隊長フェントンの進言から、君が代を歌詞に、作曲をフェントンに依頼してできたものが最初の「君が代」だ。曲調に不満が多かったこの初代に代えて、明治一三（一八八〇）年、雅楽の旋律をベースに林廣守が作曲、ドイツ人のエッケルトが吹奏楽用に編曲したものが作られ、これが今に続いている。自国や他国の国旗や国歌を知ることは国際理解の第一歩。進んで国歌を歌う教育を行うことが大切だ。一時期は児童や生徒に国歌を歌わせない小中学校が多かったが、今、オリンピック教育で国旗・国歌を教える時に、「君が代」を歌わないとか、歌う時に立たないという小中学校はなくなった。
　北朝鮮と韓国が併合して連邦朝鮮が誕生すれば核保有国になれると、韓国の高官は無邪気に考えているかもしれないが、連邦になった途端に、彼らは金正恩委員長に粛清される。アメリカのトランプ大統領はボルトン国家安全保障担当大統領補佐官を解任したが、それは非核化を「先に放棄、後に制裁解除」となる「リビア方式」で行う等、ボルトン氏が公言していることがアメリカの本音だからだろう。アメリカは金正恩委員長に対する斬首作戦の計画・訓練を何カ月にも亘って実行していて、他のオプションも含め軍事行動を取る準備は終了している。ソウルのアメリカンスクールも閉鎖されていて、在韓米軍の家族は大邱に避難しているという。歴史的に見てもアメリカは軍事行動を躊躇しない。彼らにとって戦争は公共事業の一種であり、戦闘で大量に使用することによる、武器の在庫一掃の機会でもある。

　この動きを中国が黙認しているように思えるのは、北朝鮮は中国にとっての脅威だからだ。今北朝鮮が保有しているミサイルで実際に目標まで到達するのは、北京やソウル、日本等を射程にする短距離弾道ミサイルだけだ。長距離射程の大陸間弾道ミサイルは降下する時のスピードが早くなり、弾頭には高い耐熱性能が要求される。この再突入技術を北朝鮮はまだ確立できておらず、アメリカへの脅威は少ない。中国が北朝鮮の核排除に熱心なのは、これが理由だ。二〇〇四年の北朝鮮の龍川駅で起こった列車爆発は、中国が核開発を止めない金正日を暗殺しようとして行ったものだ。難を逃れた金正日は対中国の意味から逆に核開発を急ぎ、不完全ながらも二〇〇六年に核実験を行った。元々北朝鮮の核は中国に対するものであり、中国にとって北朝鮮は目の上のたんこぶだった。だから今中国は北への経済制裁に歩調を合わせているのだ。
　地中貫通爆弾「バンカーバスター」の性能を向上させ続けているアメリカは、金正恩委員長がどこにいるかがわかれば、その施設が地下にあっても攻撃することができる。二〇一七年に金正男がマレーシアで暗殺されたのは、彼が金正恩委員長が潜伏する可能性のある場所をCIAに漏らしていたからだろう。その証拠に金正男の息子はCIAに身柄を確保され、今はFBIの保護下、アメリカで暮らしている。金正男暗殺にはVXガスをクリーム状にしたものを顔に塗るといった、非常に複雑な手口が使われた。これは祖国の情報をアメリカに漏らしていた者を卑しめるためだ。二〇〇六年に亡命先のイギリスで元KGB職員のリトビネンコが、放射性物質のポロニウムによって暗殺されたのと同じで、民間では手に入らない物質で暗殺することで、国家の関与を匂わせ、同時に悲惨な死に様を世間に晒すように仕向けているのだ。
　一九二八年の張作霖爆殺事件はロシア人作家ドミトリー・プロホロフが主張しているように、河本大作大佐の手によるものではなく、ソ連の特務機関の犯行だ。通説では車両外部の爆弾で爆殺されたことになっているが、現場の写真を見れば車両の天井に穴が空き、窓枠が外に開いていて、明らかに車内での爆発だ。河本大佐を洗脳して、自白をさせたのではないか。そのためか、彼は存命中にも拘らず、東京裁判に引きずり出されなかった。
　今はスーパーコンピューターによる解析技術が格段に進歩しているため、張作霖爆殺事件の写真等のデータを分析すれば、爆発物がどこにあったかが明確に特定できるだろう。一九四一年の真珠湾攻撃で沈没した戦艦アリゾナは、爆撃によって弾薬庫が誘爆して沈没したと言われている。しかし真珠湾攻撃の一週間前からアリゾナの側にイギリスの特殊工作船が停泊していて、攻撃の一日前に出港している。この船がアリゾナの船底に爆弾を仕掛けた可能性は否定できない。アリゾナの爆破穴をコンピューターで物理学的に解析すれば、本当に空爆による弾薬庫の誘爆かどうかが明確になるはずだ。

　先の大戦時の日本軍は偏差値エリートの集団となってしまっていたが、その中でも切れ者はいた。その一人である第五方面軍司令官の樋口季一郎中将は、「奇跡の作戦」とも呼ばれた一九四三年のキスカ島撤退作戦にも関わった名将だ。一九四五年八月十四日の日本のポツダム宣言受諾後に占守島で戦端を開いたソ連軍に対して、それを事前に予測かつ戦闘を命じたのは樋口だった。彼が戦いを決断していなかったら北海道の北半分がソ連に奪われただろう。占守島において日本軍よりも損害を出したソ連は、その後の東京裁判において樋口を戦犯とすべく画策する。しかし樋口は一九三八年ソ連から満州、上海へと逃れるユダヤ人に便宜を図り（オトポール事件）、この「ヒグチ・ルート」によって二万人以上のユダヤ人が救われていたことから、世界的なユダヤ人の団体が樋口を擁護し、結局彼は東京裁判で裁かれることはなかった。日独伊三国軍事同盟を利用してヨーロッパ戦線に参戦するために日米戦を望んでいたのはアメリカの方だった。だから日本が真珠湾攻撃を行わなくても、アメリカは様々な手を使って日本を暴発させ、日米戦に持っていっただろう。
　女性宮家・女系天皇が認められたら日本は終わる。小堀桂一郎氏や西尾幹二氏、元駐ウクライナ大使の馬渕睦夫氏らも有史以来の国難として反対している。女性宮家・女系天皇が認められれば、秋篠宮家の眞子様が小室圭氏と結婚した場合、小室氏は皇族となる。そして万が一悠仁親王に子供がなく、眞子様夫妻に子供があれば、その子が天皇になる。神武天皇から続く天皇のY染色体が、以降は小室氏のものになってしまうのだ。これをよしとする日本人は一人もいないのではないか。だから女性宮家・女系天皇には徹底的に反対しなければならない。

　今の日本人には、再び軍隊を持つと必ず近隣諸国を侵略する等、悪いことをするという刷り込みが入っている。これを考えれば、憲法改正の前に人々の歴史認識を正す必要があるという主張も一理ある。しかし、世の中が変わるのを待っていては、中国や北朝鮮の勢力拡大に間に合わない。憲法によって手枷足枷を嵌められているにも拘らず、自衛隊はしっかりと日本を守っている。特に海上自衛隊の存在が大きい。海自が保有している深深度潜水艦は、水深五百〜六百メートルから海面方向に向けて魚雷を発射することができるが、こんなことができるのは現在のところ日本だけだ。これが怖くて中国は日本を攻めることができない。しかし時間を与えれば、中国も日本の技術に追いついてくるだろう。原子力潜水艦を保有しない日本は、通常動力型潜水艦の技術を磨いてきており、静粛性も高く排気ガスもなく、リチウムイオン電池駆動で一カ月近くの連続潜航が可能だ。その静粛性故に日米で潜水艦の模擬訓練を行うと、アメリカの潜水艦は日本の潜水艦を見つけられないが、逆は可能だという。
　日本は兵器をアメリカに頼り切るのではなく、レールガンやレーザー砲等の先端科学兵器を独自に開発するべきだ。ミサイル防衛システムも、ミサイルにミサイルで対抗するには軌道の予測に限界があるが、レーザー砲であれば相手の動きに瞬時に対応して迎撃することが可能だ。アメリカが運営するGPSは日本を含む多くの国で、民間はもちろん、軍事的にも欠くことのできないものになってきているが、同時に世界各国でアメリカへの依存度を下げるべく、代替システムの構築が研究されている。日本では準天頂衛星「みちびき」による測位サービスが二〇一八年十一月に開始されたが、ロシアや中国も大々的なポストGPSシステムの構築を進めている。
　一般社団法人国立沖縄自然史博物館設立準備委員会は、学術界が長年要望していた自然史博物館を沖縄の基地の跡に建設することを推進する組織だ。博物館はその文明を象徴する一番大事なものであり、大きな集客効果も持っている。二〇二二年の沖縄の本土復帰五十周年の大きな目玉にするべく、同設立準備委員会は、沖縄県と共に誘致活動を行っている。沖縄にできれば、その後台湾、マレーシア、インドネシアと自然史博物館の運動を広げ、文化による中国包囲網を構築することも可能だ。一方沖縄では普天間基地からの地代が、普天間から辺野古への基地移転反対運動に還流しているという疑いがある。普天間基地が無くなれば、地主に地代が入らなくなるからだ。それであれば移転反対運動と地主を分断すべく、普天間基地の跡地には国連の世界環境センターを誘致して、地主には引き続き地代を支払うことにすればいい。この環境センターに加えて国立自然史博物館を建設すれば完璧だろう。