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日本を語るワインの会157

二〇一七年四月六日、恒例「日本を語るワインの会」が代表自邸にて開催されました。「ガーナよさこい祭り」が毎年開催されるなど日本への関心が非常に強いガーナ共和国大使館特命全権大使のシルベスタ・ジュドゥ・パポ・パーカー・アロテ氏、東京農業大学で博士号を取得したホンジュラス共和国大使館臨時代理大使のカルロス・オナン・メンドーザ・トバル氏、第六回「真の近現代史観」懸賞論文で最優秀藤誠志賞を獲得した衆議院議員の松原仁氏、「目覚めよ日本‐列強の民族侵略近代史」という本を著した栄和興産株式会社代表取締役社長の渡辺洋一氏、レーガン政権下、ホワイトハウス主催の中小企業振興を目指す会議のメンバーだった株式会社ワールドウィズアウトボーダーズCEOのジェームス・パパトネス氏、愛新覚羅溥儀の末裔であるダクド株式会社代表取締役社長の愛新覚羅啓宇氏をお迎えし、揺れ動く国際情勢にどう立ち向かうかを語り合いました。

「戦線後方記録映画南京」は
虐殺否定の決定的証拠だ

　昨年代表がエッセイでも取り上げた渡辺洋一氏の「目覚めよ日本‐列強の民族侵略近代史」は、新大陸で行われたスペイン人のインディオ大量虐殺など白人による五百年間のおぞましい歴史が詳細に綴られている。今テロによってイスラム教が恐ろしい宗教のように思われているが、歴史を見ればカトリックの方が遥かに残虐な行為を許してきたのだ。世界を股にかけるビジネスマンだった渡辺氏が、千冊以上の資料を丹念に読み解き、その粋をまとめた素晴らしい本だ。西欧列強の横暴に対抗して、人種平等と植民地解放に大きく貢献したのは、他ならないこの日本だ。これを誇りに思うよう、日本人の教育を行わなければならない。中国にいつまでもありもしない南京大虐殺のことで責められているのも、ばかばかしいことだ。南京大虐殺がなかったことの証明の決定打となる映像がある。東宝映画「戦線後方記録映画南京」（一九三八）だ。一九三七年十二月に日本軍が南京に入城した直後に撮影されたこの映画では、平穏さを取り戻しつつある南京市民の姿も観られ、三十万人の虐殺が同時に起こっているなど到底考えられない。またこの映画の中には、南京市内に漢奸（親日派市民）を見つけて殺せというポスターが貼られているシーンと、多い時には一日数千人の漢奸が処刑されたというナレーションが入っている。つまり蒋介石の国府軍が日本軍が進撃してくる前に漢奸の疑いのある南京市民を数万人単位で処刑していたわけで、これら民間人大量虐殺を隠すために作られたのが、南京大虐殺説ではないだろうか。代表が四月十三日に上梓した増補版『理論近現代史学本当の日本の歴史』（扶桑社）の巻頭には、この南京大虐殺の漢奸狩りポスターの他に、一九二八年の張作霖爆殺事件で爆破された車両の写真、一九四四年に京城日報に掲載された慰安婦募集広告の写真を出し、これに併せて論理的な考察の結果導き出された従来からの通説とは異なる歴史の解釈を書いている。この三つの真実を知るだけでも、歴史観が大きく変わるだろう。

世界最大の反日勢力は
反日日本人の反日メディア

　長崎の原爆は、日本のカトリックにとって非常に重要な場所だった浦上天主堂のすぐ近くに投下された。投下したアメリカがどのような経緯で建国されたかを考えれば、これが何を意味するのかは容易に推測できるだろう。アメリカはポスト第二次世界大戦を考え、原爆をなんとしてでも使用したかった。だから原爆の完成まで日本が降伏しないように立ち回った。日本の降伏条件が国体護持であることを知り、ポツダム宣言に当初盛り込んでいた日本の国体を維持するという条項を、わざわざ削除させたのだ。しかし大きな歴史の流れの中で考えれば、世界赤化を成し遂げんとするソ連の勢いを封じ、第二次世界大戦直後に勃発したかもしれない米ソの第三次世界大戦という「熱戦」を「冷戦」に変えたのは、アメリカの原爆投下であったことは間違いない。
　日本のメディア最大の問題は、先の大戦直後にアメリカ占領軍が定めた新聞編集綱領・プレスコードを、戦後七十年が経過した今でも朝日新聞がその番人となって、全メディアに守らせていることだ。二〇一四年、国会で当時の杉田水脈衆院議員がプレスコードの効力について質問したところ、「サンフランシスコ講和条約締結に伴って失効した」という日本政府の見解が返ってきたが、実際は違う。最大の反日は中国でも韓国でもなく、反日日本人の手による反日メディアなのだ。今年一月にアパホテルの客室に置かれている代表の著作が理由で、ネット上で炎上騒ぎとなり、中国政府がアパホテルを名指しで非難する事件があったが、その時も日本の全メディアが「なぜアパホテルは代表の書籍を客室から撤去しないのか」と迫ってきた。中国が自身の国益を考えて主張することは構わない。どの国も自国の国益ファーストなのは当たり前だ。しかし日本人なのに、しかも普段は表現の自由を金科玉条のように主張するくせに、一旦中国から批判されると日本人を貶め、表現の自由を制限するような主張や報道を行う反日メディアは許せない。特に従軍慰安婦や南京大虐殺についても火付け役となってきた朝日新聞の報道姿勢は問題だ。
　慰安婦に関しては、韓国もベトナム戦争時にサイゴンに慰安所を作り、ベトナム女性に売春をさせていたことが、当時のアメリカの公文書から二〇一五年に明らかになった。また北岡正敏氏と北岡俊明氏の兄弟が二〇一四年に公表したように、韓国軍はベトナム戦争時に民間人の虐殺を行い、その様子を描いた壁画が今でも現地に残っている。代表もその壁画のある場所を実際に訪れ、話を聞いてきた。ベトナムがこの事実を世界に向けて告発しないのは、韓国の財閥から巨額の賄賂が政府高官に流れているからだという。

米の北朝鮮攻撃の可能性は
韓国の新大統領誕生まで

　日本は今岐路に立っている。アメリカは虎視眈々と北朝鮮への軍事攻撃のタイミングを計っている。タイムリミットは、韓国の大統領選挙の五月九日だ。なぜなら選挙で親北派のムン・ジェイン氏が当選し大統領に就任すれば、もう攻撃はできなくなるからだ。代表は元韓国大統領の金泳三氏との親交が深かったが、こういう話を聞いたことがある。アメリカのビル・クリントン大統領は一度北朝鮮の軍事攻撃を決断したのだが、大統領だった金泳三氏は必死でそれを止めようとしたのだ。三十八度線の北朝鮮側にはソウルにまで届く長距離砲が何千と配備されている。アメリカの攻撃に対して北朝鮮が報復に出れば、ソウルが火の海になるのは必至だからだ。韓国の大統領が反対しては、アメリカも軍事行動を強行できないという。この時の報復先はソウルだったが、今はどうか。アメリカがこのタイミングで攻撃を真剣に検討しているのは、もう間もなく北朝鮮がアメリカにまで到達する大陸間弾道ミサイルと、それに搭載する小型原爆の開発に成功しそうだからだ。しかし今でも日本全土が北朝鮮のミサイルの射程距離内だ。アメリカの攻撃の報復として北朝鮮が選ぶのは、同胞のいる韓国ではなく日本ではないだろうか。特に狙うのは、在日米軍基地だと考えられる。
　ラストチャンスとなるこのタイミングでアメリカが対北朝鮮の軍事行動に出るにしても、全面戦争は避けるだろう。様々なオプションが考えられるが、最良のものは最初の一撃で金正恩を抹殺することだ。イラク戦争の時もアメリカは最初にサダム・フセインを直接狙った攻撃を行ったが失敗している。その時から映像解析技術は何万倍にも向上していて、衛星からの人物の識別も可能になっており、金正恩を二十四時間捕捉することもできる。まずは巡航ミサイルやステルス戦闘機を使っての攻撃となるが、第一目標が金正恩、第二目標が核兵器関連施設、第三目標が大陸間弾道ミサイルになるだろう。ここで討ち漏らした場合に備え、ビン・ラディンをパキスタンで殺害した海軍特殊部隊シールズを同時に投入するはずだ。場合によっては地下三十メートルまで潜って爆発する地中貫通爆弾（バンカーバスター）や大規模爆風爆弾MOAB（全ての爆弾の母）を使用することもあるだろう。

国家の危機に緊張感皆無の
メディアと国会

　アメリカの対北攻撃の最大の障害は中国の存在だ。しかしすでに中国はアメリカの北朝鮮攻撃を容認しているのではないか。その代償としてトランプ大統領が差し出したのは台湾だ。就任当初トランプ大統領は、台湾の蔡英文総統と電話会談を行い、「なぜアメリカが『一つの中国』という原則に縛られる必要があるのか」とも語っていた。しかし二月に一転して一つの中国を認めると発言。この間に米中の取引が成立したのではないだろうか。ほとんど内容が公表されない四月の米中首脳会談では、この取引の最終合意を行ったのだろう。北朝鮮攻撃が行われた場合、巻き添えで最悪の場合核攻撃をされる可能性がある日本なのに、メディアも国会もまるで緊張感がない。この国家の危機の時に、森友問題などを延々国会で議論していていいのか。松原仁氏も平沼赳夫氏と共に森友学園の籠池前理事長と写った写真が問題視されたが、十二年前に撮影された写真のことなど覚えているわけがない。稲田朋美防衛大臣も夫の代わりに森友学園の裁判に出廷したことを失念したことが責められているが、十三年前のことだ。そんなことを議論している場合ではない。日本の判断力の欠如が今回は如実に表れている。日米韓の連携は、政治的なものより軍事的なものの方が強い。これを背景にアメリカが北朝鮮を攻撃する可能性は、代表の見るところ三〇％だ。これは最も可能性の高い大陸間弾道ミサイル（ICBM）の発射実験場に対する限定巡航ミサイル攻撃である。しかし起こった場合の対応をしておくのが国家の役目なのに、何も行われていない。情けないことだ。
　選挙キャンペーンであれだけの大口を叩いていたトランプ大統領の行動力が試されている。何かをやらなければ再選はない。シリア攻撃で微妙に支持率が上昇したが、北朝鮮攻撃は一気に支持率を上昇させるきっかけになるかもしれない。一方中国の習近平主席の狙いは、毛沢東、鄧小平に次ぐ「核心」となり、通常なら残り五年の任期をさらに延長、長く続く習近平帝国を築き上げることだ。アメリカにせよ中国にせよ、そしてロシアにとっても北朝鮮という国は緩衝地帯として必要だ。だからこそ、アメリカが攻撃するにしても、非常に限定的なものになるだろう。
　アパ社長カレーは発売から累計二百万食を達成、このタイミングに日本赤十字に一千食分を寄贈した。三月二十七日に開催した二百万食達成の感謝祭のイベントでは、各界の著名人に協賛をいただいたチャリティー・オークションを行い、その収益の百七十万四千円全てを日本赤十字に寄付した。東京都市部の日本赤十字に対する寄付としては、過去最高額だそうだ。