藤 誠志社会時評エッセイ

  • 安保教育の充実で自ら戦う日本人を増やすべきVol.380[2024年5月号]

    中ロが常に想定している 戦場での戦術核の使用  三月四日付の産経新聞の櫻井よしこ氏のコラム「美しき勁き国へ」のタイトルは、「核の傍観者になるな」だった。「ロシアのプーチン大統領が二月二九日、上下両院議員を前に年次教書演説 […]

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  • 情報防衛と情報取得の能力のさらなる向上をVol.379[2024年4月号]

    武力攻撃以前に行われる 自衛隊のサイバー防御  二月六日付の産経新聞朝刊の一面に、「外務省公電情報が漏洩」「中国からサイバー攻撃」という見出しの記事が掲載されている。それによれば、「機密情報を含む外交公電を在外公館とやり […]

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  • 人口増加を止めてバランスのとれた地球環境にVol.378[2024年3月号]

    長いスパンで考えれば 戦争はどんどん減っている  一月九日付の日本経済新聞朝刊の三面に、「一〇大リスク『米分断』一位」という見出しの記事が出ている。「国際政治学者のイアン・ブレマー氏が率いる米調査会社ユーラシア・グループ […]

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  • 日本は国際法遵守を主張し続けるべきだVol.377[2024年2月号]

    ウクライナ支援予算が 年内に枯渇する危険  十二月四日付産経新聞のオピニオン欄の「世界の論点」に、「ウクライナ 米欧支援の行方」という記事が出ている。「ウクライナは、ロシアの侵略開始から二度目の冬を迎えた。領土奪回を目指 […]

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  • 三正面作戦に臨むアメリカの動向を注視せよVol.376[2024年1月号]

    岩盤支持層を維持 復活に近づくトランプ氏  十一月六日付の日本経済新聞一面の米大統領選二〇二四というシリーズに、「トランプ氏、共和候補独走」「『三割の岩盤』復権支え」という記事が出ている。「二〇二四年十一月五日の米大統領 […]

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  • 人種平等の世界の為に日本は戦ったVol.375[2023年12月号]

    無条件降伏の要求は 「民族抹殺」に他ならない  日本政策研究センターが発行している月刊情報誌「明日への選択」に、岡田幹彦氏の「アメリカから見た大東亜戦争―『敵』を知らなかった日本」という記事が連載されている。「米軍人の語 […]

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  • 日英同盟を手本にアメリカと同盟をVol.374[2023年11月号]

    有事に国家と国民を守れるのは 自衛隊だけである  九月四日付の産経新聞の正論欄に、兼原信克氏の「国守る自衛隊員に恩給復活せよ」という一文が掲載されていた。「台湾有事の可能性が盛んに論じられるようになった」「仮に台湾戦争に […]

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  • 国家の安全と利益を守れVol.373[2023年10月号]

    米の対中輸出規制に対抗 中国がドローン輸出を規制  八月一日付の産経新聞の一面に、「中国、ドローン輸出を規制」という見出しの下記の記事が掲載されている。 「中国政府は三十一日、一部の無人機(高性能の民生用ドローン)と関連 […]

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  • 東アジアの平和のためにも日本は憲法改正を急げVol.372[2023年9月号]

    中東でもウクライナでも 衰えが目立つアメリカ  日本会議の機関誌である月刊「日本の息吹」の七月号に、第二十五回憲法フォーラムの結語として、日本会議会長の田久保忠衛氏が語ったことが掲載されている。タイトルは「米国の衰退、日 […]

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  • 首都直下地震等の災害への備えを万全にVol.371[2023年8月号]

    多数の死者を生み出した 関東大震災の火災旋風  読売新聞は「関東大震災一〇〇年 教訓」と題した連載記事を六月六日付朝刊からスタートした。「近代以降の災害で国内最多の一〇万人超が犠牲となった関東大震災から今年九月で一〇〇年 […]

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  • 領土保全や自衛隊の憲法明記の国民的議論をVol.370[2023年7月号]

    領土保全のために 外国人の土地購入に規制を  四月二十八日付産経新聞朝刊の「正論」欄に、東京大学名誉教授の小堀桂一郎氏が「領土保全こそ国家主権の責務」という一文を寄せている。一九五二年四月二十八日の「日本国の対連合国平和 […]

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  • 「海洋基本計画」が今後の日本の繁栄を守るVol.369[2023年6月号]

    日本国政府は 真の海洋政策に目覚めた  四月五日付の読売新聞の朝刊に、近く閣議決定を予定している第四期海洋基本計画案に関して、「監視能力を高めて権益守れ」というタイトルの社説が掲載されている。「『海洋強国』を掲げる中国が […]

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  • 人間は戦争を無くすほど賢くはないVol.368[2023年5月号]

    戦争抑止力を持つためには 積極的専守防衛であるべき  三月三日の産経新聞の正論に、東京国際大学特命教授の村井友秀氏が「積極的専守防衛が日本を守る」というタイトルの寄稿をしていた。 「ウクライナ戦争が教える事実は、『人間は […]

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  • 領海を侵す中国への対応を厳しくするべきだVol.367[2023年4月号]

    国産化した水中ドローンで 海洋の安全保障を強化  二月二日付の読売新聞の政治面に、「水中ドローン 部品共通化」「政府 国産化へ戦略」という見出しの、小さな記事が出ていた。「政府は年内にも、全自動で水中を航行できる自律型無 […]

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  • 増大する経済力を軍事力に変えて膨張する中国Vol.366[2023年3月号]

    中国は太平洋での 海洋覇権を狙っている  一月六日付の産経新聞朝刊に、「中国、南シナ海拠点強化」「比と対話枠組み 米接近を牽制」という見出しの記事が掲載されていた。「中国外務省は五日、習近平国家主席とフィリピンのマルコス […]

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