BIGTALK

英語を学ぶ目的は
自らの主張を
世界に届けるためだ
Vol.344[2020年3月号]

史実を世界に発信する会 会長代行 茂木弘道
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APAグループ代表 元谷外志雄

著書『大東亜戦争 日本は「勝利の方程式」を持っていた!』が第二回アパ日本再興大賞優秀賞を受賞した茂木弘道氏。加瀬英明氏と共に立ち上げた「史実を世界に発信する会」の会長代行として、日本の正しい歴史・考え方を英語で世界に伝えている茂木氏に、その活動を行うきっかけや今後日本の進むべき道等をお聞きしました。

茂木 弘道氏

1941年東京都生まれ。東京大学経済学部卒業。富士電機、国際羊毛事務局を経て、1990年株式会社世界出版を設立。日本の漫画を英語に対訳した日本語学習/日本情報誌「漫画人」をアメリカMangajin, Inc.と協力して発刊。現在「史実を世界に発信する会」会長代行。2019年、著書『大東亜戦争 日本は「勝利の方程式」を持っていた! —実際的シミュレーションで証明する日本の必勝戦略』(ハート出版)が第二回アパ日本再興大賞優秀賞を受賞。その他著書に『文科省が英語を壊す』(中公新書ラクレ)、『小学校に英語は必要ない。』(講談社)、『ゆとり教育の落とし穴』(国民会館叢書)など。訳書に『「太平洋戦争」は無謀な戦争だったのか』(ジェームス・ウッド著、WAC)、『「放射能」を怖がるな』(T.D.ラッキー著、日新報道)がある。

日本の本や論文を英訳
海外のメディア等に発信

元谷 本日はビッグトークへの登場、ありがとうございます。茂木さんはこれまでもワインの会や勝兵塾に参加、今年は第二回アパ日本再興大賞優秀賞を受賞しました。おめでとうございます。

茂木 ありがとうございます。今日はよろしくお願いします。

元谷 日本では海外へ自らの考えを英語で発信する人が少ないです。この月刊Apple Townは創刊から二十八年で今は積極的にエッセイやビッグトークの英訳を掲載していますが、途中まで英訳はありませんでした。英訳を掲載するようになってから賛否様々な反応がありますが、まず私の思いを海外の方に伝えていくことが大事だと考えています。ただ本来、日本の考えを海外に発信するのは、外務省の役目ではないかと思うのですが…。茂木さんも外交評論家の加瀬英明氏と共に、日本の考えを世界に発信する事業を行っていますね。

茂木 「史実を世界に発信する会」として活動を行っています。私にとって、日本から世界に情報発信をするという事業は、一九八八年に創刊した月刊誌「漫画人(Mangajin)」が最初です。日本の漫画を英語で対訳するというもので、海外の日本語学習者にも日本人の英語学習者にも役立つ学習誌でした。同時に日本のポップカルチャーの紹介誌でもありました。内容の高度さから語学教育界で非常に高く評価されていたのですが、一九九七年、七十号で惜しくも休刊となりました。

元谷 少し読みましたが素晴らしい本です。この事業にはアメリカ人のパートナーがいたそうですね。

茂木 はい。この本のアイデアはまずそのアメリカ人のものでした。彼は日本語を学んでマーケティングの会社にいた人で、日本の漫画に夢中になったのです。漫画はアミューズメントから文学、哲学、宗教、科学技術まで扱う。世界でも漫画がこれだけ発達した国は、日本以外にはないというのです。彼はこれはという日本の漫画を英訳して出版しようとしていました。また、当時はバブル時代で日本経済が飛躍的に発展、多くのアメリカ人が日本語学習を始めようとしていたのです。これを見て、彼に日本語学習誌を作ろうというアイデアが生まれたのです。このことを私は友人から聞き、では一緒にやろうということになりました。誌名の「漫画人」は漫画とマガジンをかけたものです。

元谷 確かに日本の漫画は欧米でも人気で、これで日本を知った人も多いと聞きます。アメリカやフランスで映画化されている漫画も多いですね。

茂木 この出版事業を「史実を世界に発信する会」の前に行っていました。漫画を英語に訳すには、トップレベルの翻訳者が必要となります。「漫画人」は休刊になったのですが、この翻訳者のネットワークは残りました。であれば、もっと内容的に高度な日本語から英語への翻訳ができる仕事をしようと考え、まず東中野修道氏の『「南京虐殺」の徹底検証』(展転社)の英訳を行い、出版しました。さらにもう少し総合的に日本からの情報発信をやろうと、加瀬氏と相談して十四年ほど前に「史実を世界に発信する会」を作ったのです。

元谷 定期的な発行物はあるのでしょうか。

茂木 本を出すというのは、出版社を探さなければならない、コストが掛かるということで、効率が物凄く悪いです。これだけインターネットが発達したのだから…ということで、これという日本の本や論文を英訳してネットに掲載、新しく掲載する毎にニュースレターをメールで発信して案内をしています。海外向けのメールアドレスは、今四千アドレス程保有していますね。メディア関係者もいれば、学者もいます。アメリカにアジア研究学会という規模の大きい学術団体があるのですが、「発信する会」もこの団体の会員になっていて、他の会員への情報発信を行っています。

元谷 「勝者が歴史を作る」と言いますが、アメリカが日本を占領した時に植え付けられた「プレスコードを遵守する」というGHQ史観が、今でも学校で教えられ、マスメディアの報道も縛っているのです。多くの日本人はもちろん、アメリカ人や世界の人々も正しい歴史を知らない。月刊Apple Townの英訳には、このように間違った教育を受けている海外の方からの反発もありますが、私は常に言い続けることが大切だと考えています。三年前にアパホテルの部屋に置かれている私の著書が南京大虐殺を否定していると中国のネットで炎上、私は中国政府から名指しで批判され、書籍の撤去を要請されました。しかし私が日本には言論の自由がある、事実に基づいて書籍の記載内容の誤りをご指摘いただけるのであれば、参考にさせていただきたいと返すと、何も言ってきませんでした。その後どうなったか。この年十二月の南京大虐殺犠牲者国家追悼日に出席した習近平主席は演説を行わず、翌年以降は部下に任せて本人は出席すらしていません。

茂木 そうなのですか。

米軍も指揮官が運営する
慰安所を設置していた

元谷 中国政府も南京大虐殺が嘘であることはわかっているのです。それを指摘されると反論する術がない。一九三七年、中国人が日本人を虐殺した通州事件には写真など多くの証拠が残っていますが、南京大虐殺には犠牲者名簿が一つもありません。中国政府が正しくないことをあえて主張しているのは、それが国益にかなっているからです。どの国でも国益のためなら嘘もつくし、人も殺すのが世界の常識です。日本人はあまりにも周囲に配慮しすぎで国益を損ねることが多い。例えば二〇一〇年に第一次報告書が発表された「日中歴史共同研究」では南京大虐殺について、中国側は二〇万〜三〇万人というが、日本側では「二〇万人を上限として、四万人、二万人など様々な推計がなされている」と両論併記になっています。ここでは日本は非武装民間人や子供などは一人も虐殺などしていないと言うべきでした。戦争ですから民間人が巻き込まれて犠牲になることもあったでしょう。しかし無抵抗な人々を日本軍が意図的に虐殺したという証拠がある者は一人もいませんし、それを行う理由もないのです。

茂木 当時の南京城の面積は山手線の内側に匹敵する程で、残っていた人々は全て安全区に逃げ込んでいました。一九三七年十二月十三日に南京が占領されたのですが、その直後に新聞記者百五十人がやってきて、取材をしまくっています。朝日新聞は十二月二十日に一面全部を使って特集を行い、穏やかな表情の南京の人々の組写真を「平和蘇る南京」という見出しで掲載しました。この連載を次々に出しています。「南京は微笑む」等の見出しを掲載しています。とても虐殺が行われた直後の様子ではありません。また実際に取材をした新聞記者で、戦後になっても虐殺を目撃したという人はいないのです。

元谷 また南京占領の二カ月後に公開された映画「戦線後方記録映画 南京」では、日本軍兵士の側で正月祝いの爆竹を鳴らす子供達等、極めて平和な風景が映されています。虐殺が行われた直後の様子では絶対にあり得ません。南京大虐殺が嘘だということも、私達は言い続けなければならないでしょう。

茂木 その通りだと思います。

元谷 また韓国が主張する従軍慰安婦二十万人強制連行もあり得ません。韓国の人々は国力が弱くて併合されたという屈辱を、併合相手の日本が酷い国だったからやられたのだと理由付けして癒そうとしてきた。そういう教育を続けてきたのです。だから必死に世界中に慰安婦像を作って、自分達の感情を昇華しようとしています。

茂木 本当に強制連行が行われていれば、必ず暴動が起きていたでしょう。しかしそんな記録は一件もない。万が一、二十万人強制連行が事実なら、朝鮮民族は非常に情けない民族だと言うことになります。自分の娘達が二十万も連行されながら、たった一件の抗議の暴動を起こさなかったのですから。それを自分達で一生懸命世界に宣伝している。その感覚が私には理解できません。

元谷 慰安婦も様々ですが、高給を取り、休みの日は兵隊と遊びに行ったという証言もあります。

茂木 慰安婦は性奴隷ではなく、当時は合法だった公娼の一種だと考えるべきでしょう。

元谷 慰安婦とは別に、戦時に性暴力が行われることは確かにあります。しかし韓国がそれを主張するのであれば、ベトナム戦争時に韓国軍兵士が行った暴行の結果生まれた二万〜三万人いると言われる「ライダイハン」と呼ばれる混血児をどう考えるのか。またベトナムは各所に韓国軍が行った虐殺を忘れないための碑が建てられています。現地のガイドに聞くと、韓国の財閥から賄賂をもらっているからベトナム政府は韓国を批判しないとのことでした。

茂木 宗教上の理由で慰安所を作らないとされているアメリカ軍も、ベトナム戦争時にはキャンプの中で売春宿を営業させていたことが、スーザン・ブラウンミラー氏の有名な著書『レイプ・踏みにじられた意思』(勁草書房)に書かれています。しかも運営責任者が旅団長だったというのです。民間に運営を委託していた日本の慰安所よりも直接的に軍が関与していたことになります。にも拘らず、アメリカ議会は日本に対して慰安婦に関する謝罪決議をするという、厚顔無恥な行為を行っているのです。これも日本政府が先に慰安婦について謝罪したからです。政府が軽々しく罪を認めたり、謝罪したりしてはいけない。

北朝鮮の核兵器の基は
帝国海軍の研究だった

元谷 その根本には先の大戦で負けたことがあるのでしょう。ヨーロッパの国々は勝ったり負けたりしながら自らの主張を守っていますが、日本は一回戦争に負けただけで、嘘を認めさせられて賠償金を取られ、終戦から七十五年経った今も戦争のことで嘘を広められ、責められ続けている。これはとても情けないことですが、とにかく今は一人でも多くの日本人に真実を知ってもらうことが大切です。

茂木 また不当な非難には真っ向から反論することが必要です。ジャーナリズムでも学問でも、主張を通すためには根拠となる英語の文献が必要です。「発信する会」では反論の際に根拠として提示できる英語の史料のアーカイブ構築を進めています。

元谷 それは素晴らしいことですが、私は常々、日本は三千人体制で年間予算三千億円の情報省を創設すべきだと主張しています。海外の政府なり報道機関が誤った主張を行った時には、二十四時間以内にその国の言葉と英語で反論を行うのです。そうすれば、相手も迂闊に間違ったことが言えなくなるでしょう。また情報省はその他にも、積極的な日本の意見の発信やスパイ行為防止等の任に当たるべきです。日本には今、そのような業務を行っている機関はありません。

茂木 外務省とは切り離された機関として、情報省を考えるのですね。

元谷 はい、そのとおりです。南京大虐殺にせよ従軍慰安婦にせよ、本来は外務省がきちんと初期に根拠を挙げて反論するべきだったのですが、やってこなかった。小規模でも良いですから、スピード感を持って反論を行う機関を早急に創設すべきでしょう。

茂木 そこで問題となるのが、今の日本政府が東京裁判を受け入れており、日本は南京虐殺をし、侵略戦争をしたということが前提になっていることです。これをなんとかしないと、情報省を作っても反論できません。

元谷 しかし間違いは否定するべきです。この問題のさらに背後にあるのは、アメリカによる原爆投下です。何十万人もの民間人を一瞬にして抹殺する原爆を投下してもアメリカがいい国であり続けるためには、日本が虐殺や侵略をする悪い国だという必要があったのです。しかしアメリカが原爆を使用しなければならなかったのには理由があります。アメリカからの援助で軍事大国化したソ連は、東部戦線で一気にドイツ軍を壊滅させ、ベルリンを占領しました。そのままヨーロッパ全域を赤化、南北アメリカ大陸を除く世界中を共産化する勢いだったのです。放っておけば、これを阻むべく米ソによる第三次世界大戦という「熱戦」が勃発し、数千万人もの死者が出たかもしれません。ソ連を牽制して「熱戦」を「冷戦」に変えるために、アメリカはどうしても原爆を投下する必要があった。日本の犠牲によって数千万人が救われたと考えることができます。歴史には様々な側面があり、一面から見てはいけません。

茂木 全く同感です。ルーズベルトの前の大統領だったハーバート・フーバーが書いた本『裏切られた自由』(草思社)は単なる回顧録ではなく、二十年掛かりで著された第二次世界大戦論です。この中でフーバーは、日本が講和を求めており、天皇制存続の保証さえあればすぐに戦争が終結したにも拘らず、ルーズベルトは戦争を続け原爆を投下した。原爆投下はアメリカ史上最大の犯罪だと非難しています。こういう見方もあるということですね。

元谷 そもそもルーズベルト大統領が対日戦を望んだのは、再選をするためです。そのためには大恐慌の影響が残るアメリカ経済の回復が急務で、これには戦争による膨大な需要創出が特効薬だった。一九四〇年の日独伊三国同盟の締結によって日本を暴発させて戦端を開かせればアメリカはヨーロッパの戦いに参戦でき、それによって好景気となり再選されることを、ルーズベルトは計算していたのです。アメリカ大統領は再選のためなら戦争も厭いません。今は北朝鮮に手を拱いている様に見えるトランプ大統領ですが、二〇二〇年十一月の大統領選挙直前には公開限定空爆のような軍事行動を起こすのではないでしょうか。しかし北朝鮮も核兵器を持っただけで、アメリカと互角に対峙しています。大した国だと思いますね。

茂木 戦時中の日本も陸軍は理化学研究所の仁科芳雄が「二号研究」、海軍は京都帝国大学の荒勝文策が「F研究」として原爆開発を行っていました。海軍は北朝鮮の興南に核実験施設を持っており、一九四五年八月十二日に核実験に成功したという説もあります。そしてこれが今の北朝鮮の核兵器開発の基となったとも言われています。

元谷 北朝鮮の核兵器が日本由来かもしれないのですね。

素晴らしい国・日本を
改憲によって守る

元谷 日本は朝鮮半島を併合していた時、北に工業、南には農業を推進、当時は北の方が裕福だったのです。そして終戦後、水力発電所等様々なインフラを日本は北朝鮮に残してきました。北朝鮮への賠償と言われますが、これら残置した資産との相殺をすれば、日本がもらう方が多いのではないでしょうか。しかし今、金正恩の北朝鮮と文在寅の韓国は南北統一を達成して朝鮮連邦となり、核保有国として日本に対峙しようとしています。

茂木 文在寅大統領は北朝鮮を理想社会とする思想を持っていますから。

元谷 かつて日本でも情報操作によって北朝鮮が理想国家とされ、在日朝鮮人の帰還事業で多くの人々が北朝鮮に渡りましたが、結局酷い目に逢いました。私が平壌に行った時にガイドをしてくれたのが、在日朝鮮人と結婚して北に渡った日本人妻の一人だったのですが、人に聞こえない場所では日本に帰れないことをとても嘆いていました。それから時間は経過していますから平壌の街は綺麗になっていると思いますが、住んでいる人が苦しんでいるのは変わらないはず。社会主義独裁国家というのはそういうものです。日本にいると日本的な社会が世界中に広がっていると思い込みがちですが、そんなことはありません。そして世界を知れば知るほど日本程良い国はないということがわかるのです。

茂木 その通りです。

元谷 また表音文字と表意文字を混合して使用する世界でもあまり類を見ない日本語の表現力は、私は世界一だと思っています。人称や色の種類等が豊富で、英語ではできない微妙な表現が可能です。また戦後一時期の占領期は除き、植民地にもなっていない日本は日本語の他にも、綿綿と天皇家等の伝統や文化を太古から引き継いできました。

茂木 逆説的ですが、日本語は世界で一番インターナショナルな言葉だとも言えます。例えばギリシャの古典を見ると英訳されているものよりも、日本語に訳されているものの方が多いのです。日本語さえできれば、世界中のこれといった書物文献を読むことができるのです。

元谷 日本ではあらゆる学問を日本語で学び、日本語で論文を書くことができます。しかし世界の多くの国では日常生活では母国語を使いますが、学問は英語となっているのです。この日本の特異さが科学部門のノーベル賞の多さの源だという説もあります。一方韓国では昔は漢字とハングルの併用をしていたのですが、今は漢字を廃してハングルのみの教育を行っています。そのために学生が過去の漢字で書かれた論文が読めないのです。歴史についても、日本統治が良かったという過去の書籍は読まれず、日本を貶めるハングルのみで書かれた本が読まれています。この断絶は学問から社会まで、幅広く韓国を蝕むことになると思います。

茂木 確かにそうなりますね。

元谷 素晴らしい国である日本を守るためには、自分の国は自分で守れるようにしなければなりません。そのためには憲法改正を行い、東アジアの核バランスを維持するために非核三原則を撤廃し、アメリカとニュークリア・シェアリング協定を結ぶ必要があると思います。これに向けて茂木さんとも一緒に運動を続けていければ。最後にいつも「若い人に一言」をお聞きしているのですが。

茂木 私は小学生に英語を教えることには大反対です。なぜなら、小学生が中途半端に英語を学んでも役に立たないからです。英語を学ぶ目的は、こちらからの主張をちゃんと伝えるためです。外国語としてそれができるためには、文法をきちんと理解して、語彙も豊富になる必要があります。だから小学校でちょろちょろ学ぶのではなく、中学校から集中して学ぶべきなのです。

元谷 私は、外国語は母国語を極めてから学ぶべきだと考えています。二言語を同時に学ぶと、どちらも中級レベルで止まってしまうのです。

茂木 私も同感です。また英語を学ぶ心構えも重要です。あくまでも主張をするためであって、一方的に英語圏の真似をするためではないのです。今や英語ができなくても世界中の情報は手に入るのですから。

元谷 むしろまずは世界で最も優秀な言語である日本語をみっちり学び、同時に日本に対して誇りを抱くことが重要なのではないでしょうか。今日は面白い話をありがとうございました。

茂木 ありがとうございました。

対談日 2019年12月27日