社会時評エッセイ

アメリカの 「原爆投下」の呪縛を解き 真の日米友好を

藤 誠志

GWの安倍首相訪米に合わせ日米共同文書を公表

 二月十四日付の読売新聞朝刊一面に「日米、戦後七〇年共同文書」「首相GW訪米に合わせ」という見出しの記事が掲載されている。「日米両政府が、戦後七〇年の日米関係を踏まえ同盟強化を打ち出す共同文書を今春発表する方向で調整している」「日米両政府は、新しい日米防衛協力の指針(ガイドライン)を首相訪米前にまとめ、同盟強化の具体策として、文書に盛り込む方向だ」「戦後七〇年の今年は、八月の終戦記念日に前後して中国や韓国などが『歴史認識問題』で日本への攻勢を強めることが予想される。春の首相訪米には、こうした中韓の動きに先手を打ち、戦後の日本が日米同盟を通じて地域の平和と安定に貢献してきたことを示す狙いもある」という。
 また同じ新聞の四面にも「『新時代の日米関係』意欲」という見出しで、この共同文書について報じている。「日米両政府が安倍首相の訪米時にまとめる共同文書は、安全保障や経済など幅広い分野での日米関係強化を打ち出すものとなる。日本側は、首相訪米前に、安全保障面では新しい日米防衛協力の指針(ガイドライン)を作り、経済面では環太平洋経済連携協定(TPP)の日米合意を取りまとめることで、共同文書を『新時代の日米関係』の象徴とすることと想定している」「一方、米政府は、首相が今年夏に発表する戦後七〇年の首相談話の内容に神経をとがらせている。アジア太平洋地域の安定を重視する米政府は、談話の発表が日中、日韓関係の新たな火だねとなることを懸念している。外交筋によると、米側は植民地支配と侵略を謝罪した村山首相談話などの文言をそのまま安倍談話に継承するように日本側に要望しており、首脳会談で議題となる可能性もある」という。
 私は戦後七◯年の節目の日米共同文書と安倍首相の談話は、日本が真の独立国家へと向かうための「絶好のチャンス」にすべきだと考えている。戦後七〇年の間に、冷戦の終結、中国の台頭、中東における一神教同士と宗派間の宗教戦争など、国際情勢が大きく変化してきたために、封印されていた数々の歴史が今になって浮かびあがってきている。例えば、ソ連のコミンテルンがアメリカに潜入させたスパイと交わしていた暗号文を解読した「ベノナファイル」の公開が一九九五年から始まった。このファイルにより、実質的にはアメリカから日本への宣戦布告書と言ってもいい一九四一年十一月の「ハル・ノート」の草案を書いたのは財務次官補のハリー・デクスター・ホワイトであることが明らかとなった。彼はコミンテルンのスパイで、後に自殺している。西側でナチス・ドイツと死闘を繰り返していたソ連は、東側から、日本の攻撃を受けて挟み撃ちされないように、コミンテルンのスパイを使って日米開戦を画策したのだ。

日米開戦を望んでいたのはソ連とイギリス・アメリカだ

 日本内部に反日勢力が多い原因は、占領下の日本のメディアにアメリカが課したプレスコード(新聞編集綱領)を、メディアが今でも自主規制として守っていることと、戦後敗戦利得者から東大法学部出身者のエリートネットワークであるステルス複合体に、「アメリカの間接支配のための尖兵」としての役割が引き継がれてきたためだ。本当のことを報道すれば、皆が保守になるのだが、プレスコードに縛られたメディアは本当のことが分かっているのに言えない。また日本の歴史学界もおかしい。コミンテルンのアメリカ潜入工作員(スパイ)の暗号通信を解読したベノナファイルなどで、新しい真実が次々と発見されているのに、一度確定した「定説」を決して変えようとしない。
 また日米開戦については、アメリカもそれを望み、陰謀を巡らせたことも明らかになってきた。ヨーロッパの戦いへの不参戦を公約に大統領に当選したルーズベルトだが、ヨーロッパを席巻したナチス・ドイツによって侵攻される寸前のイギリスのチャーチル首相から再三の参戦要請を受けていた。チャーチルの必死の依頼に応えるため、ルーズベルトは日独伊三国軍事同盟の締結を利用し、日本を締め上げることで日本を暴発させ、日米開戦を口実にヨーロッパ戦線へ参戦しようとした。
 果たして日本は戦いを望んでいたのか。開戦直前、軍令部総長の永野修身大将は「戦わざれば亡国、戦うもまた亡国であれば戦わずしての亡国は身も心も民族永遠の亡国である。戦って死中に活を見出し護国の精神に徹するならば、たとい戦い勝たずとも護国に徹した日本精神さえ残せば我々の子孫は必ずや再起三起するであろう」とその苦悩を言葉にしている。日本はアメリカとの戦争を望んでいたわけではなく、ABCD包囲網などの締め付けによってやむなく開戦を決断したのだ。
 アメリカが日本の外交暗号の全てと海軍の暗号のかなりを解読することができていたことも、ステイネットの著作『真珠湾の真実(ルーズベルト欺瞞の日々)』でもはや広く知られている歴史上の事実だ。一九四一年十二月八日の日本からの宣戦布告書が日本大使館の職員の不手際で解読・清書が遅れ、ハル国務長官に手渡されたのが真珠湾攻撃開始後だったことから、日本に対して当時から「騙し討ちだ」という批判があった。しかし実際には、暗号解読によって日本が対米戦争に踏み切ることを、ルーズベルトは先に知っていたし、日本軍が奇襲を行う先が真珠湾であることも把握していた。そしてアメリカ太平洋艦隊司令長官のキンメル提督には詳細を伝えず、新鋭艦と空母を訓練のためと真珠湾から離脱させ、さらに攻撃を一身に受けることが予測される旧式の戦艦アリゾナには、当日は日曜日にも拘らず定員を超える多くの将兵が動員されていたこともあり、真珠湾攻撃でのアメリカの戦死者約二千四百人の半数一千二百人が、このアリゾナ一艦で戦死した。
 アリゾナは米時間一九四一年十二月七日八時過ぎ、日本軍の九七式艦上攻撃機が投下した八〇〇キログラム爆弾が後部四番砲塔側面に命中、次いで八時六分一番砲塔と二番砲塔の間の右舷に爆弾が命中、八時一〇分に前部の弾薬庫が誘爆して大爆発を起こし撃沈したと言われているが、八時六分に右舷に受けた爆弾が四分後の八時一〇分に誘爆することはない。爆撃による火災で引火爆発と考えるところだが、通常戦艦の弾薬庫は船底の辺りにあり誘爆を避けるために二重三重の防御がなされており、艦橋や砲塔が吹き飛んでも弾薬庫は無傷の場合が多く、引火爆発は考えられない。真珠湾攻撃で弾薬庫が誘爆した艦艇はない。
 私は、ヨーロッパ参戦に向けて国威を発揚させるために、わざとアリゾナを沈めたのではという疑問を持った。「リメンバー・アラモ」や、一八九八年の米西戦争の原因となった戦艦メイン号の爆沈で二百六十名が死亡した事件の責任は全てスペインにあると、「リメンバー・メイン号」と世論を煽ったのと同様の、自作自演だったのではないだろうか。その後の一九一四年英独戦争でイギリスの豪華客船に武器や弾薬を搭載し、ドイツを挑発するような運航をしてドイツの潜水艦に攻撃され撃沈されたルシタニア号事件で、アメリカは「リメンバー・ルシタニア」と世論を煽り第一次世界大戦に参戦した。
 真珠湾攻撃では、日本軍は国際法に則り、民間人の死傷者の発生を抑えるために軍事施設のみを攻撃し、燃料タンクや修理用のドックなどは攻撃しなかった。そのために、沈められた戦艦の多くが引き上げられて修理され、戦線に復帰。それが暗号を解読されていたことと共にミッドウェー海戦での日本の大敗北に繋がったと言える。
 キンメル提督は真珠湾攻撃の責任を取らされ、司令長官を解任された上に少将に降格、すぐに予備役となり失意の内に亡くなった。ルーズベルトが掴んでいた情報を連絡してくれていれば、真珠湾ではあんな被害は出なかったとして、遺族が名誉回復を訴え、一九九九年に上院で、二〇〇〇年には下院でキンメルの名誉回復決議が採択されたが、当時のクリントン大統領もその次のブッシュ大統領も署名をしなかった。署名をすれば、「リメンバー・パールハーバー」が欺瞞であったと認めることになるからだ。少なくともこの後三十年は経過しないと、真実は明らかにならないだろう。日本の外務省は暗号が解読されていることに気づかず、開戦後も暗号を変えなかったし、海軍の暗号もかなり解読されてきていて、その後のミッドウェー海戦での大敗や、山本五十六元帥の搭乗機が待ち伏せ攻撃で撃墜されたことは敗戦にまで繋がる大きな失態だった。

新しく発見された史実を一切報じないマスメディア

 一九二八(昭和三)年に奉天(今の潘陽市)近郊で発生した張作霖爆殺事件は、従来は関東軍参謀の河本大作大佐らが行ったとされていた。しかしイギリスの国立公文書館で二〇〇七年に公開された当時のイギリス陸軍情報部極東課の報告書によると、ソ連の特務機関の仕業となっている。受けた報告に対して本国は再調査を命じているが、二度目の調査でも使用された火薬はソ連製であり、ソ連特務機関の犯行だとしている。しかし、このことを日本のマスメディアが報道することはない。また私は、二〇〇一年にGRU(旧ソ連軍参謀本部情報総局)の未公開文書に基いて書いた「GRU帝国」でソ連特務機関犯行説を主張しているロシアの作家、ドミトリー・プロホロフ氏を、二〇〇九年一二月に訪ねてサンクトペテルブルグにまで行き、その後彼を日本に招いて記者会見を開いたが、全てのマスメディアが黙殺した。二〇一三年、「テキサス親父」ことトニー・マラーノ氏は、一九四四年に作成されたビルマの朝鮮人慰安婦に関するアメリカ諜報機関の報告書をアメリカ国立公文書館から取り寄せ、ネットで公開した。そこには慰安婦は「戦時売春婦」だと明記してある。この公開が朝日新聞の「従軍」慰安婦報道の訂正に繋がったのかもしれない。
 どんどん明らかになるこれらの歴史の新しい事実をマスメディアが報道しないのは、終戦直後にアメリカ占領軍から課された三十項目に及ぶ「新聞編集綱領」、いわゆるプレスコードを今でもメディアが自主規制として守っているからだ。この三十項目では、朝鮮人の批判、中国の批判、原爆投下の批判、連合国の批判が禁じられている。だから新事実も無視するし、人口二十万人の都市で六週間で三十万人が虐殺されたという、あり得ない南京大虐殺や、二十万人の朝鮮人が強制連行され性奴隷にされたというこれまでのあり得ない「従軍」慰安婦なるものの反論もできず、世界中に広まることを黙認、二〇〇七年にアメリカ下院で「日本政府への慰安婦に対する謝罪要求決議案」が可決されたり、全米各地に慰安婦像が作られる事態を招いてしまった。またアメリカ占領軍は日教組も作り、東京裁判史観の教育が徹底されるように仕向けた。多くの日本人が間違った教育と間違った報道によって間違ったことを信じている。その原因は全てアメリカの占領政策にあるのだ。

アメリカの原爆投下は戦後世界覇権を握るためだった

 アメリカが日本に対して行った最大の人道に対する罪は、広島・長崎への原爆投下だ。イスラム国がヨルダンのパイロットに対して行ったことを、アメリカは何十万人もの日本人に対して行ったのだ。ドイツの原爆開発の情報をアインシュタインらから得たルーズベルト大統領は、自ら原爆開発を行うことを決意、一九四二年議会機密費を利用した極秘の原爆製造計画・マンハッタン計画をスタートさせ、一九四四年の米英のハイドパーク協定で投下先を日本と決めた。ナチス・ドイツを撃ち負かすために、アメリカは敵の敵は味方とソ連に対して武器製造ノウハウや軍需工場までを提供したが、その結果、ソ連は軍事大国化してしまった。戦後に軍事的モンスターとなったソ連が、世界赤化の戦いを始めるのは明らかであった。アメリカとソ連が直接対決する戦いは第三次世界大戦に発展し、ヨーロッパ大陸はもとよりアジア・中近東・アフリカなど陸続きの全ての地域が共産党勢力下となり一千万人を超える戦死傷者が出る可能性があった。
 第三次世界大戦を冷戦に変え世界覇権を握るために、アメリカは日本に原爆を投下してソ連を牽制しなければならなかった。日本がバチカンやソ連や国府軍ルートで終戦を模索していることを知りながらもアメリカは天皇の処遇を曖昧にすることで終戦までの時間を稼ぎ、その間に原爆を完成させた。ソ連に原爆開発技術を誇示するために、最初に造った原爆は多分構造がより簡単な濃縮ウランを連鎖反応を起こす量にまで合体させ核分裂を起こさせるウラニウム型の原爆を造ったがすぐに使わずに、プルトニウムを正確に爆縮させ核分裂を起こすより技術が難しいプルトニウム型の原爆を一九四五年七月一六日にニューメキシコ州で原爆実験に成功すると、二つの異なった種類の原爆を完成させ、広島にはウラン型、長崎にはプルトニウム型と、敢えて二種類の原爆を使用した。
 原爆投下に至るまでのお膳立ても万全だった。原爆だけが悲惨な兵器ではないことをアピールしてその非人道性を軽減するために、通常の焼夷弾でも十万人の犠牲者を出すことが出来ることを証明すべく、陸軍記念日の昭和二十年三月十日に東京大空襲を実施し、十万人もの無辜の人々を殺戮した。また天皇を処刑するというのであれば一億玉砕まで戦うと叫ぶメディアに煽られた日本国民と本土上陸戦を行えば、百万人ものアメリカ軍将兵が戦死傷することが見込まれるとの試算を示し、本土決戦を避けるためには原爆投下は不可欠だったと、アメリカ国内に向けて原爆投下を正当化する必要があった。そこで制空権も制海権もなく戦略的価値も少ない硫黄島がサイパンから日本本土空襲するときの通路にあり、日本に通報されて迎撃態勢を取られるとか、帰路に被弾し不時着する航空機の乗員を救助するため硫黄島攻略は必要だと説いたが、日本本土までまだ一千キロもあり、数十キロ迂回すれば通過を悟られないし、被弾した航空機の乗組員の救助は界隈に大量に遊弋する艦船や潜水艦で十分なわけで、硫黄島を占領する必要もないのに、無理矢理日本軍が地下に潜って背水の陣を敷く硫黄島に海兵隊を上陸させ、日本の戦死者二万人を上回る二万八千人もの戦死傷者を敢えて出したとも考えられる。
 日本への原爆投下を強硬に主張したバーンズ国務長官やトルーマン大統領が、極端な人種差別主義者だったことも知られている。しかしアメリカに限らずいかなる国でも、国益のためには嘘もつくし虐殺も行う。一九九九年、ロシアの高層アパート連続爆発で三〇〇人の死者を出した自作自演の事件をチェチェンの独立派武装勢力の犯行と断定し、第二次チェチェン戦争を始めたプーチンは大統領選挙に大勝した。真珠湾攻撃での欺瞞も、アメリカにとっては自国の国益とヨーロッパの自由主義陣営を守るためにはやむを得ないことだった。原爆投下も第三次世界大戦(世界赤化の戦争)を防ぐために必要だと考えていた。プレスコードや検閲など日本占領中の数々の日本人洗脳政策も、原爆を落としたアメリカがいい国であり続けるためには、日本が悪い国であり、それをアメリカが民主主義のいい国にしたというストーリーが必要だったからだ。アメリカは日本が真の独立国になることは望んでいないが、よき同盟国家ではあり続けて欲しいと願っている。国民からの高い支持率を持ち、アメリカにも中韓にもしっかり意志を表明できる安倍首相と、レームダック化し、力が衰えているオバマ大統領がいる今こそ、戦後レジームから脱却を図る最大のチャンスだと私は確信している。
 戦後七〇年の日米共同文書はTPP合意のためにアメリカが考えたものだろう。であれば、これを逆手に取ってTPP合意を条件に、真の日米関係構築を阻んでいるものを一掃するのである。日本はアメリカの原爆投下の呪縛を解いてあげて、その時には全てその必要があってのことと理解するのである。それら不幸な出来事を乗り越えて、これからは真の友好関係を築いていくという宣言を安倍首相とオバマ大統領が行う。さらに安倍首相は八月に、従来の村山・河野談話に捉われず、それらを脇においたまま、思った通りの歴史の真実に基づく談話を出すべきだ。これで一時的にはぎくしゃくしたとしても、その後に日米関係はぐっと近しいものになるはずだ。ポストオバマは今の議会の情勢、上下両院とも共和党の議員が過半数を占めていることから推測すれば、共和党の大統領が誕生するはずだ。真の日米友好関係はその時から始まる。

真実は「与えられない」情報の断片から導くものだ

 アジアから撤退しようとするアメリカと膨張する中国との間で、アメリカが日本に求めているのは、強力な力を持った同盟国家としての存在だ。これまでアメリカの要求に従うばかりだった日本にとって、これは真っ当な国家になるチャンスだ。憲法を改正し、正常に機能ができる軍隊を持ち、周囲のロシアや中国も北朝鮮も核武装している中、日本も核武装して、力のバランスをとる必要があるがアメリカは、日本独自の核保有を絶対認めないので、NATO五ヶ国とアメリカが結んでいるレンタル核保有システム(ニュークリア・シェアリング)をアメリカに求めることが必要である。
 戦後敗戦利得者である東大法学部出身者を中心とする東京裁判史観に立つ偏差値エリートが、ステルス複合体となってアメリカと連携し、主として官僚、そして法曹界、メディア界に君臨し、阿吽の呼吸で連携して、彼らだけで利益を分け合う社会から、真の共生社会に変える。プレスコードの番人である朝日新聞からの脅しに怯えているメディアを解放する。これら全てが日米関係のタブーを無くし、戦後レジームの呪縛を解くことで実現できる。
 そもそも日米関係が悪化したのは、日露戦争後、アメリカの鉄道王ハリマンが提案した南満州鉄道の日米共同経営構想を、外務大臣の小村寿太郎が拒絶したことからだ。その理由は辛勝してようやく結んだ日露講和条約にも拘らず、賠償金が取れなかったことに対して、メディアが扇動して、日比谷焼打事件が起こるなど、国民の不満が蓄積していたからだ。昔も今もメディアの弊害は大きい。しかし流れはマスメディアから情報技術革命によってネットに移りつつあり、もはやマスメディアによる世論支配は困難だ。多くの人々が自らネットで調べ、考え、意見をネットで発信できるようになってきている。

 異教徒を認めない一神教間の宗教対立や宗派間戦争は、長く人類を苦しめてきた。十七世紀の三十年戦争は初の国際戦争と呼ばれ、国際法の発芽となった戦いだが、内実はカトリックとプロテスタントの戦いだった。
与えられた情報を丸暗記するのは偏差値教育の弊害であり、本来、真実は様々な情報の断片から導き出すものだ。安倍政権が真っ当な日米共同宣言と談話を出すことを期待しつつ、私も歴史の真実を見つけ出す活動を今後も続けるつもりだ。

2015年2月25日(水)23時00分校了